執筆者: Abhave Sharma (Program Manager, Azure Networking)

このポストは、2019 年 4 月 16 日に投稿された Rewrite HTTP headers with Azure Application Gateway の翻訳です。

この記事では、Azure Application Gateway で HTTP ヘッダーを書き換える機能についてご紹介します。この機能を使用すると、要求または応答のパケットがクライアントとバックエンド アプリケーションの間を移動している間に、HTTP 要求ヘッダーと HTTP 応答ヘッダーを追加、削除、更新できます。また、条件を追加して、その条件が満たされた場合にのみ指定したヘッダーを書き換えることもできます。要求と応答に関する補足的な情報が格納されるサーバー変数もサポートされているため、それを利用した効果的な書き換え規則を設定することも可能です。

図 1: Application Gateway で要求の X-Forwarded-For ヘッダーからポート情報を削除し、応答の Location ヘッダーを変更

ヘッダーを書き換えると、重要なシナリオに対応できるようになります。一般的なユースケースの一部をご紹介しましょう。

X-Forwarded-For ヘッダーからポート情報を削除する

Application Gateway では、要求がバックエンドに転送される前に、すべての要求に X-Forwarded-For ヘッダーを挿入できます。このヘッダーは、IP とポートをコンマで区切った形式となっていますが、バックエンド アプリケーションでは IP アドレスのみのヘッダーしか必要でないというシナリオもあります。たとえば、バックエンド アプリケーションがコンテンツ管理システム (CMS) の場合です。ほとんどの CMS はヘッダー内の追加のポート情報を解析できません。このようなシナリオに対応するには、ヘッダーに add_x_forwarded_for_proxy サーバー変数を設定します。この変数には、ポート情報を除いた X-Forwarded-For クライアント要求ヘッダーが格納されます。

図 2: X-Forwarded-For ヘッダーからポート情報を削除するための Application Gateway の設定

App Service やその他のマルチテナント バックエンドと適切に統合する

バックエンド アプリケーションからリダイレクト応答が送信されたときに、応答内に指定されたものとは異なる URL にクライアントをリダイレクトすることもできます。たとえば、App Service が Application Gateway の背後にホストされている場合です。

App Service はマルチテナント サービスであるため、目的のエンドポイントへのルーティングの際には、要求のホスト ヘッダーを使用します。App Service の既定のドメイン名は *.azurewebsites.net (contoso.azurewebsites.net など) であり、Application Gateway のドメイン名 (contoso.com など) とは異なります。クライアントからの要求には、Application Gateway のドメイン名である contoso.com がホスト名として設定されるため、Application Gateway はホスト名を contoso.azurewebsites.net に変更し、バックエンドの App Service が要求を目的のエンドポイントにルーティングできるようにします。ただし App Service は、リダイレクト応答を送信するときに、Application Gateway から受信した要求内のホスト名と同じホスト名を応答の Location ヘッダーに使用します。したがって、App Service が相対パスへのリダイレクト (/path1 から /path2 へのリダイレクト) を実行する際に、クライアントは Application Gateway (contoso.com/path2) を経由せずに、直接 contoso.azurewebsites.net/path2 に対して要求を行おうとします。Application Gateway が無視されることになるため、望ましくありません。

この問題は、Location ヘッダーのホスト名を Application Gateway のドメイン名に設定することで解決できます。そのためには、条件付きの書き換え規則を作成し、応答の Location ヘッダーに azurewebsites.net が含まれる場合に、Location ヘッダーを書き換えて Application Gateway のホスト名を設定するようにします。

図 3: Location ヘッダーを変更するための Application Gateway の設定

セキュリティ関連の HTTP ヘッダーを実装して脆弱性の悪用を阻止する

セキュリティ脆弱性のいくつかは、必要なヘッダーをアプリケーション応答に実装することで修正できます。たとえば、X-XSS-Protection、Strict-Transport-Security、Content-Security-Policy、X-Frame-Options などのヘッダーを実装します。Application Gateway では、これらのヘッダーをすべての応答に設定できます。

利用を開始する

詳細は「Application Gateway で HTTP ヘッダーを書き換える」をご覧ください。書き換えを設定する際の手順については、「Application Gateway で HTTP 要求/応答を書き換える (英語)」を参照してください。

ご意見をお聞かせください

ご意見をお寄せいただく際は、以下をご利用ください。

• UserVoice:  Application Gateway に関する新しいアイデアは、UserVoice ページ (英語) でお待ちしております。
• コーホートに参加する:  マイクロソフトでは、新しいお客様にコーホートに参加していただきたいと常々考えています。ぜひ、新機能をいち早くお試しになり、Application Gateway の品質向上にご協力ください。コーホートへの参加に関心をお持ちの場合は、こちらの簡単な入力フォームからお申し込みください。

執筆者: Marley Gray (Principal Program Manager, Azure Blockchain Engineering)

このポストは、2019 年 4 月 17 日に投稿されたMicrosoft driving standards for the token economy with the Token Taxonomy Framework.の翻訳です。

本日、Token Taxonomy Initiative (TTI、英語) が発表されました。これはブロックチェーン業界のここまでの成熟を示す重要なマイルストーンです。

これは、Ethereum エコシステム、Hyperledger、IBM、Intel、R3、Digital Asset といった組織が提供する主なブロックチェーン プラットフォームで共通のトークン分類法を確立するために開始された共同イニシアチブであり、FINRA などの他の標準化団体や、J.P. Morgan、Banco Santander、ING を始めとする大企業、また ConsenSys、Clearmatics、Komgo、Web3 Labs などのブロックチェーンの可能性を広げるその他企業も参加しています。

Azure Blockchain のエンジニアリング チームは、1 年をかけてトークンのさまざまユース ケースを把握しようと取り組みを進めてきました。その中で浮き彫りになったのは、業界標準が定まっていないために、企業のお客様やパートナー様の間で混乱が生じているという事実でした。このためマイクロソフトは、基準を確立して共通理解を促し、そのうえでお客様やパートナー様にトークンの使用をご検討いただけるように、Token Taxonomy Framework (TTF) の構築に着手しました。取り組みを始めてすぐに、私たちは自社単独ではなく、他の組織と連携したほうがはるかに効果的であることに気付きました。そこで、このフレームワークをブロックチェーン業界に提供し、さまざまな組織と提携することによって TTF を拡大し、共通の業界標準を実現することを考えました。Azure Blockchain のプリンシパル アーキテクトであり EEA の役員である私は、マイクロソフトを代表してフレームワーク 1.0 のリリースに携わります。TTI では議長を務めることになっているため、すべての参加者の方々と協力して、トークン エコノミーを加速させるうえで基盤となる成果を挙げられるよう尽力したいと思います。

このイニシアチブの基本原則は、プラットフォームの中立性です。これは、TTI の提唱する標準がどの企業にも依存せず、業界がオープンにイノベーションを行うことができるようにするためです。この作業グループには、パブリック クラウド プラットフォーム、ブロックチェーンのスタートアップ企業、各業界の早期導入企業などのブロックチェーン コミュニティ全体からさまざまなソート リーダーが集まっており、その全員がトークン エコノミーが秘める力と課題を認識しています。トークン エコノミーは黎明期にあり、イノベーションを見据える企業はさまざまな課題に直面しています。来月に予定されている Token Taxonomy Initiative の初回の作業では、コミュニティの基盤を作る第一歩として以下の確立を目指します。

• トークンの定義と各業界におけるユース ケース
• ビジネス、IT、規制機関の参加者が使用できる共通のコンセプトと用語
• トークンの定義と開発に使用する構成フレームワーク
• 理解しやすいシンプルな Token Classification Hierarchy (TCH、トークン分類階層) の作成
• 分類を視覚化するための TTF 構文を使用したメタデータのツール化、最終的に特定のプラットフォームの実装とリンクされる分類法に対応したトークン定義を表示および作成するためのツールのモデル化
• 法的および規制要件の開示と情報提供に使用するサンドボックス環境

この取り組みは Ethereum テクノロジ ファミリ固有のものではありませんが、作業グループの Ethereum エコシステムでの開発経験が活かされています。TTI の議長としましては、ぜひ皆様にも今後数か月をかけて公開していくトークン分類法について学習していただき、継続的なイノベーションにご活用いただければ幸いです。

執筆者: Tyler Fox (Program Manager, Azure HDInsight)

このポストは、2019 年 4 月 18 日に投稿された Manage Azure HDInsight clusters using .NET, Python, or Java の翻訳です。

マイクロソフトはこのたび、.NET、Python、Java 用の Azure HDInsight 管理 SDK の一般提供を開始しました。

このリリースの注目ポイント

• 対応言語が増加: .NET の他に、Python と Java でも簡単に HDInsight クラスターを管理できるようになりました。
• HDInsight クラスターの管理が容易に: HDInsight クラスターの管理に便利な操作が新たに実装されました。クラスターの作成、削除、スケーリング、詳細の取得、タグの更新、既存のクラスターのリスト作成、スクリプト処理の実行などが可能です。
• HDInsight クラスターの監視を 1 か所から: HDInsight クラスターと Azure Monitor のログの統合を管理できるようになりました。HDInsight クラスターでは、Log Analytics ワークスペースのクエリ可能なテーブルにメトリックを発行し、すべてのクラスターを 1 か所から監視することが可能です。この SDK を使用して Azure Monitor のログとクラスターの統合を有効化、無効化、確認できます。
• スクリプト処理: この SDK では、HDInsight クラスター上でのスクリプト処理の実行、削除、リスト作成、詳細の確認を行うことができます。Ambari の処理としてスクリプトを実行し、クラスターを構成したりカスタマイズしたりできます。

使用を開始するには

HDInsight 管理 SDK の使用方法については、各言語用のガイドが用意されています。以下からご確認ください。

• .NET 用の入門ガイド (英語)
• Python 用の入門ガイド (英語)
• Java 用の入門ガイド (英語)

その他の参考資料

他にも、HDInsight 管理 SDK で使用可能な関数のリストを記載した参考資料を以下に用意しています。

• .NET 用の参考資料 (英語)
• Python 用の参考資料 (英語)
• Java 用の参考資料 (英語)

HDInsight を試すには

.NET、Python、Java をご利用の皆様には HDInsight 管理 SDK のメリットを存分に活用していただきたいと考えています。Azure HDInsight での開発にぜひお役立てください。こちらに記載の開発者ガイド (英語) とクイックスタート ガイド (英語)をお読みいただければ、Azure HDInsight へのパイプラインやアーキテクチャの実装方法を詳しく理解することができます。Azure HDInsight の最新情報は、Twitter アカウント (@AzureHDInsight) をフォローしていただくか、ハッシュタグ (#AzureHDInsight) の情報をチェックしてください。ご質問やご意見は、AskHDInsight@microsoft.com までお気軽にお寄せください。

HDInsight について

Azure HDInsight は使いやすくコスト効率が高いエンタープライズ クラスのオープン ソース分析サービスであり、Apache Hadoop、Spark、Kafka などの主要なオープン ソース フレームワークを簡単に実行できます。Azure HDInsight は、36 のパブリック リージョン、Azure Government、ナショナル クラウドでご利用いただけます。Azure HDInsight ではさまざまなセクターのミッション クリティカルなアプリケーションを実行することが可能で、ETL、ストリーミング、インタラクティブなクエリの実行など、幅広い用途に対応できます。

執筆者: Geoff Staneff (Principal Program Manager, Microsoft)

このポストは、2019 年 4 月 18 日に投稿された Microsoft open sources Data Accelerator, an easy-to-configure pipeline for streaming at scale の翻訳です。

今回の記事は、マイクロソフトでプリンシパル グループ エンジニアリング マネージャーを務める Dinesh Chandnani と共同で執筆しました。

データ パイプラインの構築は、初めての方には簡単なことではありません。プロジェクト開始時の決定によって選択肢が狭められていたことに、最初のデプロイからずいぶん経ってから気付くこともあります。そうならないよう、通常必要とされるのは、そのソリューションに使用できるオプションや機能について学習し、評価するための環境を持つことです。これについて検討した結果、マイクロソフトは社内プロジェクトである Data Accelerator (英語) をオープン ソース化することにしました。

Data Accelerator (英語) はマイクロソフトの開発部門が 2017 年に開始した大規模データ処理プロジェクトです。規模と速度を理由に、最終的には Apache Spark でのストリーミングが採用されました。現在このパイプラインはマイクロソフト全社で運用されています。

マイクロソフトの社外でもこのパイプラインが有効であると考える理由は以下のとおりです。

• 開発/テスト サイクルが短い: イベント サンプルのクエリをローカル環境で実行できるため、ジョブをクラスターに送信する時間を節約できます。セミコロンの打ち間違いだけのために何分も待たされるようなことがなくなります。
• 独立した環境でローカルのテストと検出が可能: プロトタイプにコミットする前にテストを実施できます。
• 設計ベースでルールとクエリを構築: エンドツーエンドの ETL パイプラインの構築に、コーディングや詳細の決定が不要です。
• SQL-Spark 構文に時間枠設定、参照データ、出力の機能を追加: SQL-Spark 構文のキーワードを拡張し、複雑でエラーの原因になりやすいタスクを簡素化しました。

マイクロソフトの開発部門では、Data Accelerator (英語) を日常的に運用環境で使用しており、継続的にツールチェーンの改良を行っています。ニーズが広がれば、その分このツールセットでできることも増えていきます。ぜひ皆様にもご参加いただき、Data Accelerator (英語) の可能性を広げていけたら嬉しく思います。

Data Accelerator (英語) のオープン ソース化については、Open Source ブログ (英語) で詳しく説明していますので、そちらもぜひチェックしてみてください。

Introduction

We had our Community Day in Hamburg on the 15^th of March – we hold this in German but as I present the troubleshooting session and didn't use slides, I decided to write a blog about this topic to ensure that not just German Speaking people understand what we did here.

(Video of the Session (Language is in German
https://youtu.be/R_JDKXctW5A )

Scenario

Imagine a Scenario where you launch you new VDI Image on Monday morning. I took one participant and gave him the task to run the App-V app, and to add a package from a local folder. Now the fun begins…

Problem

Starting an already published App-V Application shows this:

Trying to add a Package manually shows this error:

What is happening?

The first error could be a bit misleading pointing to VC++ components. The second error is much more straightforward and points to the App-V service not running. So let's dig in:

Troubleshooting

Let's try to start the service in PowerShell:

This is not helping much – so we do it the old style through the services.msc:

Ok, this is much more useful as it points us to a dependency service or a group of services which are not starting.

What dependencies do we have for App-V Client and how do we find them?

We have the services.msc open already, so use it and check the dependencies for the App-V Client service:

Now I know the dependencies but how do I know which of them is causing this?

Windows brings a tool called FLTMC – if you run this as Administrator on this box, you get the following output:

This shows us that the AppvStrm Driver is loaded but the AppVVFS and the Appvvemgr filter drivers are not there. As next step we need to focus on the AppvVemgr, as this is also a dependency of AppvVfs.

Let's try to start it…

Now we are getting closer and closer – the actual error is a "File not found" error.

What is the first reaction of all engineers when they see this? – "Sure thing – the driver file is missing"

Ok – let's check that.

Ok it's there, now we need the tool we usually need to any type of troubleshooting…

PROCMON

I added a small tips section at the bottom of this post where I show you how to make Procmon show you more, which is not needed for this case but good to know…

How do we use Procmon?

What to trace? How to filter? There are so many events; what is important and what is not important? Questions over questions which gives some fear when we need that tool – but no worry, we will guide you through it here.

So, we start Procmon and start the capture and we just capture the startup of the driver (AppvVemgr.sys) as shown above.

When we have done that, we stop the capture and now we need to isolate the issue. At this point there are thousands of ways to dig into this deeper…. I show you one method which helps me in most of the cases. Let's call it the Rewind Method.

Analysis with Procmon using Rewind and Assumption

In the default Setting I have ~ 94 K Events collected, and my actual view displays 4.5 K.

First, I go to the very last event as the issue happens nearly at that time when I stop the Trace.

Now I need to isolate my view a bit and here I need my knowledge. What do I know about the error? It says something was not found… OK, what have I done to get the error? I tried to start the AppvVemgr driver.

Which Process is actually starting the drivers? You see, with that knowledge that you get out of the error you can build an filter based on assumptions.

What does the filter look like?

After applying this filter, I got back four events:

This result matches 2 of three conditions we were thinking about:

1. I see the "not found"
2. It has to do with the driver we are looking for.

Now which Process is starting drivers? It's not Services.exe it's System. We don't see anything from System here. If we would lookup that registry key on a working system we would see that this value "ObjectName" doesn't exist so it's not our root cause here.

Where is System?

Because it's excluded by our view we don't see it, so let's make it look up either by changing the actual filter and remove this entry:

Or enable the Advanced Output from Procmon:

As we just want to focus on System we do the first option here. In addition, we modify our filter and no longer filter just on the driver (as the startup of the driver can look somewhere else to come up and we will ensure not to miss this). But as we want to know why the AppV driver is not coming up, and as a result the AppV service – we filter on Appv. The filter looks like this now:

After applying this filter, we have 15 results, where 5 are coming from the App-V registry key:

Time to take a closer look on the MAV keys in the registry of the machine.

Now when we go through the entries under Packages we notice that there is a difference:

All Packages look like this above except one:

This was also already shown in the Procmon above…

So what to do – as we are still in troubleshooting mode, we delete that key to see if this has any effect, and start the driver afterwards to see if this is now working:

So our troubleshooting method has a positive outcome now – the service is coming up fine.

TIP:

If you check the FLTMC output again, the drivers running on the system after all this troubleshooting are shown below:

What does this now mean – when you collect a Procmon trace you just see what is above the Procmon driver. In the case above, we would see what AppvVFS is doing but we would not see what the Appvvemgr driver or the Appvstrm driver will do.

If needed you must change the altitude of Procmon to run on a lower altitude. You can do this by open Regedit and find the used Procmon driver:

Change the Altitude value to 45100 (which will show you virtually everything that is happening on the machine).

You must also set the security on the "Process Monitor Instance" key and add deny rights for everyone for "delete" and "set value". Reason being that Procmon will try to change its value back right away. You will have to uncheck "inherit permissions" to be able to set them at the Process Monitor Instance level.

Now after restarting the machine and starting Procmon, it's running on the lower altitude.

Kind regards

Sebastian Gernert – Escalation Engineer App-V

Today we want to introduce a new member on the board. The MSIX Packaging Tool April Release is there for you to use. If you want to doublecheck - it is the version 1.2019.402.0.

Before we start our quick overview, we like to provide you with the link to the release notes: https://docs.microsoft.com/en-us/windows/msix/packaging-tool/release-notes/history

Now let's start with a quick overview what changed:

• Remote Desktop packaging

  There is one more option how to create the MSIX package. In addition to create the package locally and within a local Hyper-V based virtual machine you now can remotely connect to any machine reachable. So, all of you not using Hyper-V locally or relying on 3rd party virtualization platforms, now share the same comfort workflow during package creation.

• Improved wizard workflow
  • Automatic version increment

    After you edited you MSIX package in the package editor a new dialog is added to the save procedure.

    This little box would have saved myself quite some minutes. Another needed optimization is the ability to use the dot "." , to proceed within the version fields while you type in the package version. As always - sometimes the little things are the greatest.

  • Disabled Windows Update
    Disabling of Windows Update is now mandatory and done automatically during the wizard
• Package Editor changes

  You now have the ability to import complete folders (-structures) and their contents into the Package Editor, not just files.

  Furthermore empty folders are not dropped any more.

• Package time stamp

  A time stamp extends the validity of a certificate by verifying that the executable file was signed at the time that it was time stamped.

  During the "Create new package" workflow, you can now specify a custom Time Stamp Server URL, to ensure the MSIX package can be installed, even after the used signing certificate has expired. (it can be found in the settings menu)

• Quick Create Hyper-V template

  The Quick create template still contains the "old" MSIX packager.
  Simply update the application after deployment

Just a refresher - here is how you can find out the current version of the MSIX Packaging Tool:

1. Open Settings-Menu

2. Click Advanced

That's all for today - stay tuned and keep an eye on the further posts in our series about Package Support Framework

Thanks for reading!

Ingmar Oosterhoff, Johannes Freundorfer and Matthias Herfurth

Check out the attached list of technical webinars for next week, to help you build your technical depth. Through these live, instructor-led webinars, you will receive interactive guidance with real-time Q&A capabilities - all at no cost to Microsoft Partner Network members!

Technical-Webinars-4.29-thru-5.3

To find additional dates and times for the webinars above, as well as the full suite of webinars and consultations available, visit aka.ms/TechnicalJourney.

Por: Rita Tenan, directora de industria gubernamental EMEA

La mayoría de las personas asocia de manera fácil blockchain con criptomonedas, cuyos incrementos y caídas en valor han generado especulación, titulares y exageraciones. Pero más y más aplicaciones prácticas han surgido tanto en la industria como en el gobierno. Nuestro documento más reciente Blockchain for Tax Compliance explora a detalle cómo los gobiernos pueden utilizar blockchain para hacer más robusto y eficiente para ellos, las compañías, y la gente, el cumplimiento de actividades tributarias.

Mientras los gobiernos de todo el mundo trabajan para hacer frente a grandes problemas sociales como cambio climático, demografía, y prácticas laborales, los sistemas eficientes de cumplimiento tributario les permiten optimizar los recursos disponibles y tener un mayor impacto en su país y en los ciudadanos a los que sirven.

Blockchain explicado en 20 segundos

Blockchain es un libro contable que puede ser agregado pero no modificado, lo que lo hace muy seguro. Cada entrada es asegurada en bloques de entradas, y cada nuevo bloque es ligado al anterior. De manera histórica, blockchain es conocido como una parte central del bitcoin, la moneda digital, pero puede ser utilizado para cualquier transacción de valor.

Más que solo bitcoin

Si bien bitcoin ha ondeado la bandera de blockchain en la última década, los gobiernos de todo el mundo han comenzado a encontrar maneras de dar seguimiento, rastrear y construir más confianza dentro de sus procesos existentes. En Reino Unido, por ejemplo, la Agencia de Estándares Alimenticios realiza un piloto de blockchain en un matadero de ganado para mejorar la transparencia y el cumplimiento de normas en la cadena alimenticia. Y en Estados Unidos, la Administración de Alimentos y Medicamentos explora la utilización de blockchain como un medio para asegurar los datos de investigación médica.

Construir confianza entre los gobiernos y el público

Seguridad, confianza y transparencia son algunos de los principales beneficios de utilizar blockchain, lo que lo hace adecuado para el cumplimiento tributario. Debido a que blockchain es un registro de transacciones, objetivo y de mutuo acuerdo, diferentes partes pueden verificar cada paso de un proceso. Y ha comenzado a ganar terreno: en noviembre de 2018, el Comité Especial del Parlamento Europeo para Crímenes Financieros y Evasión Fiscal (TAX3) publicó un reporte preliminar que contiene recomendaciones sobre cómo combatir fraudes relacionados con el IVA (impuesto al valor agregado) entre fronteras. El reporte invita a los estados miembros a explorar la posibilidad de un plan para colocar datos transaccionales transfronterizos en un blockchain y utilizar moneda digital segura que sólo pueda ser utiliza para pagos de IVA.

Reducir fraudes, ahorrar dinero

Los autores del documento estiman que la brecha global de impuestos, la diferencia entre lo que se posee y lo que los gobiernos consiguen recolectar, es de alrededor de 1.6 billones de dólares. El costo global de recolección está estimado en 1.3 billones de dólares.

Blockchain ofrece enormes posibilidades para los gobiernos de no solo reducir esa brecha, sino también reducir el costo de sus operaciones de recolección de impuestos. Al permitir transacciones de igual a igual, blockchain reduce el costo de los intermediarios de transacciones de terceros.

También, blockchain habilita el uso de “contratos inteligentes”. Piensen en un contrato inteligente como un conjunto automatizado de reglas entre partes, que no permitirá que sucedan pasos en el proceso hasta que se haya verificado que el proceso previo se ha completado. Así que, por ejemplo, una compañía podría registrar eventos como transacciones, compras, y pago de salarios, de manera automática, y pagar sus impuestos basada en lo que en verdad ha ocurrido en lugar de que los contadores obtengan una cifra a partir de miles de registros. La reducción de tiempo tanto para gobiernos como para organizaciones podría ser sustancial.

Los casos de uso de blockchain van más allá de los impuestos

En la segunda parte del documento, examinamos a profundidad cómo blockchain puede ayudar a brindar una infraestructura tributaria para estimular el turismo ecológico. Esta infraestructura sería en especial relevante para las regiones con sitios naturales e históricos que atraen visitantes, para brindar un impulso a las economías locales y nacionales. Sin embargo, estos visitantes pueden traer efectos secundarios no deseados, incluido el incremento de contaminación y ruido, junto con la contribución a las inequidades económicas y sociales dentro de los países destino.

Al instaurar un impuesto sobre el turismo a los servicios, que puede ser un impuesto a los viajes u hoteles, por ejemplo, o incluso una contribución voluntaria, los gobiernos podrían recolectar fondos para reducir los impactos negativos a la vez que los sostienen y promueven.

Un ecosistema transparente para el gasto público

Y, ¿Dónde entra en juego blockchain? Blockchain trabaja como una manera segura de cercar los fondos de impuestos recaudados para asegurar que son utilizados de manera exclusiva para el propósito previsto. De hecho, a través de contratos inteligentes, blockchain puede incrementar la transparencia de todo el sector del turismo ecológico en un país. Los turistas podrán ver dónde terminan sus contribuciones tributarias, e incluso se les puede permitir elegir qué proyectos reciben fondos o proponer ideas sobre cómo debería ser gastado el dinero. A través de una aplicación o sitio web, podrán dar seguimiento al progreso de los proyectos hasta que sean completados, con una total transparencia en el gasto.

El sistema también podría incorporar contratistas y auditores de proyecto para manejar los procesos de licitación para el trabajo y la garantía de calidad. Registros de ofertas y auditorías pueden ser rastreados en blockchain, y los contratistas pueden ser calificados de acuerdo con la calidad de su trabajo.

Al registrar toda la financiación y el flujo del desarrollo de los proyectos de turismo ecológico en blockchain, sin riesgo de que los datos sean manipulados, todas las partes obtienen mayor seguridad y transparencia. Además, ayuda a que los destinos de turismo ecológico cumplan dos de las Metas de Desarrollo Sustentable establecidas por la ONU en 2016. Estas metas se relacionan en específico a construir instituciones efectivas y responsables y al fortalecimiento de la movilización de recursos domésticos al mejorar la capacidad de la organización para recolectar impuestos.

Descubran cómo blockchain puede trabajar para su administración tributaria

Descarguen su copia gratuita de nuestro documento Blockchain for Tax Compliance, que explora los beneficios, consideraciones, y casos de uso de blockchain para cumplimiento tributario. Y escuchen nuestro podcast sobre Impuestos y Transparencia (en inglés) para aprender más sobre cómo blockchain tiene el potencial de hacer más seguros los pagos de impuestos a la vez que IA puede ayudar a incrementar el cumplimiento y reducir fraudes, con una pizca de empatía.

マイクロソフトでは、様々な支援ができるよう多数のセミナー（ウェビナーおよび各地でスクール形式行われるセミナー）を開催しております。

遠方で参加が難しい方や当日都合が悪くなった方には、オンラインでご参加いただける形式のセミナーも多数実施しておりますので、お気軽にご参加いただき、お役立て下さい。（参加には事前のお申込みが必要になります）

なお、過去のウェビナーは Azure サイトの歩き方ページより、
[学習する] ― [過去の Web / 動画セミナー (2018 年 1 月以降)] から参照いただけます。

※このエントリーは、期間内のイベントに限り、登録サイトが公開され次第順次アップデートされます。

セミナー

ウェビナー

Azure のイベント からもイベントの一覧をご覧いただけます。

執筆者: Yashesvi Sharma (Program Manager, Azure Reservations)

このポストは、2019 年 4 月 22 日に投稿された Azure SQL Data Warehouse reserved capacity and software plans now generally available の翻訳です。

本日は、Azure のコストを最適化する新たな手法についてご紹介します。マイクロソフトはこのたび、RedHat Enterprise Linux と SUSE 向けに Azure SQL Data Warehouse の予約容量とソフトウェア プランの一般提供を開始しました。

Azure SQL Data Warehouse ワークロードのコストを最大 65% 削減

今日から提供開始する Azure SQL Data Warehouse の予約容量をご購入いただくと、従量課金制の料金と比べてコストを最大 65% 抑えることができます。契約期間は、1 年間か 3 年間のいずれかをお選びください。

予約容量は、100 cDWU (コンピューティング Data Warehouse ユニット) という単位で購入できます。同一リージョンであれば、1 つの予約容量プールを複数のウェアハウスで使用できます。サービスは非常に柔軟性が高く、予約容量に対する操作は従量制で課金されます。他のサービスと同様に、予約容量をご購入いただく場合もストレージとコンピューティングの料金は独立して計算されます。

交換と返金の柔軟性を強化

予約容量の交換、リージョンや期間などの変更が簡単になりました。また、いつでも解約して返金を受けることができます (ただし条件があります)。

次のステップ

• Azure SQL Data Warehouse の価格については、価格ページをご覧ください。
• 予約容量は Azure Portal からご購入いただけます。詳しい手順についてはこちらのドキュメント (英語) でご確認ください。

RedHat Enterprise Linux のコストを最大 18% 削減

RedHat Enterprise Linux プランも開始しました。このプランでは、コストを最大 18% 抑えられます。Red Hat Enterprise Linux 仮想マシン (VM) 専用となっており、RedHat Enterprise Linux for SAP HANA VM や RedHat Enterprise Linux for SAP Business Apps VM には割引は適用されません。

RHEL プランの割引は、購入時に選択した VM サイズにのみ適用されます。また、購入後の返金や交換には対応していません。

次のステップ

Azure Portal からご購入いただけます。詳細については、ソフトウェア プランに関するドキュメント (英語) をご覧ください。

SUSE Linux のコストを最大 64% 削減

SUSE プランでは、SUSE ソフトウェアのコストを最大 64% 抑えられます。このプランは自動調整機能を備えているため、予約を適用したまま SUSE の VM サイズのスケールアップやスケールダウンが可能です。以下の SUSE イメージを使用できます。

• SUSE Linux Enterprise Server for SAP Priority
• SUSE Linux Enterprise Server for HPC Priority
• SUSE Linux Enterprise Server for HPC Standard
• SUSE Linux Enterprise Server Standard

SUSE プランは、購入後の返金や交換には対応していません。

次のステップ

Azure Portal からご購入いただけます。詳細については、ソフトウェア プランに関するドキュメント (英語) をご覧ください。

予約容量およびソフトウェア プラン購入用の新しいエクスペリエンスと API

今回、予約容量とソフトウェア プランを購入するエクスペリエンスが新しくなり、複数の製品をカートに追加して一度に購入していただけるようになりました。また、適切な VM サイズを選択しやすいように、過去 30 日間の使用状況から推奨される VM サイズが提示されます。

カートに追加された各製品は、それぞれ個別の取引として処理されます。いずれかの製品が購入できなかった場合でも、カート内の他の製品に影響はなく、そのまま購入処理が行われます。

予約容量とソフトウェア プランは、REST API からも購入できるようになりました。詳細については、予約容量の購入に関する API ドキュメント (英語) をご覧ください。

Enterprise Agreement管理者のみ予約を購入できるようにする

予約の購入をサブスクリプション所有者すべてに許可するのではなく、この新機能で購入処理を集約することができます。Enterprise Agreement (EA) 加入契約で「予約インスタンスの追加」設定を無効にすると、1 つ以上の Azure サブスクリプションを所有する EA 管理者のみに予約の購入を許可するように設定できます。予約を購入した後、所有者アクセス権を持たないサブスクリプションを割引の範囲に含めたい場合は、まずそのサブスクリプションの所有者アクセス権を持つユーザーを予約に追加します。次に、追加されたユーザーが予約の範囲を変更します。

Today's tip...

Did you know you can hit the following links to see a complete history of Windows Client and Server monthly rollups by product version?

Windows 10 and Windows Server 2019

Windows 10 v1803

Windows 10 v1709

Windows 10 v1703

Windows 10 v1607 and Windows Server 2016

Windows 10 v1511

Windows 10 (initial version)

Windows RT 8.1, Windows 8.1, and Windows Server 2012 R2

Windows Server 2012      

Windows 7 SP1 and Windows Server 2008 R2 SP1

Check the In this release section for details on past and current updates on the given version.

After selecting an update, check the Improvements and fixes section for details on what’s included; quality improvements, security updates, etc.

The How to get this update section contains important information, including how the update is deployed (via Windows Update or other manual method).

TIP If you are not sure what version you or your customer is running click Start and run the Winver command.

Developers and IT professionals recognise Microsoft Azure as a fantastic tool, providing you a way to quickly deploy applications for enterprises, startups, or your own personal projects.

But sometimes you need help to make the most out of the platform, whether you’re looking for tips on design, development, or deployment, or searching for advice on testing and maintenance. It’s great to speak with experts face-to-face—and an opportunity to do just that is coming up soon!

On April 27, 2019, you are invited to attend the sixth annual Global Azure Bootcamp, a one-day series of events organised by members of Azure groups around the globe.

The Global Azure Bootcamp is open to anyone, whether you’re an enterprise developer using Azure for your day job, a startup founder looking for an easily accessible and industry-leading platform to run your business, or even a hobbyist running your own development projects in your spare time.

There will be a good number of events in the UK and Ireland. We’re particularly excited that an event will be held in Nottingham for the first time— the biggest tech city in the East Midlands.

If you can’t make any of the events in person, there is also the 24-hour online event, where a number of MVPs will be speaking and sharing knowledge with the Azure community.

It is important to note that this is not organised by Microsoft. The Global Azure Bootcamp events are all designed by the community, for people who want to learn about Azure and discover what it can do. The passionate organisers deserve full credit for creating this massive event, which the developer and IT professional community have found so useful.

Why attend the Global Azure Bootcamp?

It’s so easy for developers to deploy prototypes and applications with Azure. That’s why a diverse global community exists where members regularly share advice, tips, know-how and skills with each other, driven by talented and enthusiastic MVPs, RDs, and User Group leaders around the world.

In the UK, there is a thriving community of Azure users and developers. Since 2011, a UK Azure Users Group with thousands of members has been meeting regularly in London, Birmingham, and Manchester.

Global Azure Bootcamp events started back when the platform was called Windows Azure. One huge day of events was seen as a great way to create excitement among the community, and in the first year 92 locations in 36 countries participated. Now it has grown so large that it’s very likely you can attend an event wherever you are in the world. Last year, in fact, there were 273 locations in 59 countries participating, organised by local community leaders and Azure enthusiasts. There were 13,699 confirmed attendees, with 424 MVPs or RDs involved.

How can a Global Azure Bootcamp help you?

Content for each event is dependent on the organisers. Forms it could take include question-and-answer sessions, hackathons, workshops, or even one-to-one Azure tutorials. Some might have multiple tracks and sessions, while others could be individual lab sessions. Some might even be about raising money for a charity. That’s the beauty of a non-corporate community event.

These events can springboard you into the world of Azure, which has a range of uses and benefits for individuals and businesses of all sizes. Many companies are using cloud services for their network infrastructure, and because so many of them already use Microsoft services, Azure is a natural direction to take.

Where can you sign up?

Thanks to hard work behind the scenes, a range of UK Azure Bootcamp events—all free—are being offered. The full Azure Bootcamps agenda is here. You can sign up for events in Birmingham, Cardiff, ­Exeter, Glasgow, London, Manchester, Milton Keynes, Newcastle, and Nottingham. There are also Irish events in Letterkenny and Dublin, as well as one online hosted by MVPs.

Click on the links for more information and details of how to register. A YouTube introduction to the Global Azure Online Bootcamp is here. We also have a handy Azure global registration page.

Microsoft is pleased to announce the draft release of the security configuration baseline settings for Windows 10 version 1903 (a.k.a., “19H1”), and for Windows Server version 1903. Please evaluate these proposed baselines and send us your feedback via blog comments below.

Download the content here: Windows-10-1903-Security-Baseline-DRAFT. As usual, the content includes GPO backups, GPO reports, scripts to apply settings to local GPO, Policy Analyzer rules files for each baseline and for the full set, and spreadsheets documenting all available GPOs and our recommended settings, settings that are new to this Feature Update, and changes from the previous baselines.

Note that Windows Server version 1903 is Server Core only and does not offer a Desktop Experience (a.k.a., “full”) server installation option. In the past we have published baselines only for “full” server releases – Windows Server 2016 and 2019. Beginning with this release we intend to publish baselines for Core-only Windows Server versions as well. However, we do not intend at this time to distinguish settings in the baseline that apply only to Desktop Experience. When applied to Server Core, those settings are inert for all intents and purposes.

This new Windows Feature Update brings very few new Group Policy settings, which we list in the accompanying documentation. The draft baseline recommends configuring only two of those. However, we have made several changes to existing settings, and are considering other changes. Please review the changes carefully and let us know what you think.

The changes from the Windows 10 v1809 and Windows Server 2019 baselines include:

• Enabling the new “Enable svchost.exe mitigation options” policy, which enforces stricter security on Windows services hosted in svchost.exe, including that all binaries loaded by svchost.exe must be signed by Microsoft, and that dynamically-generated code is disallowed. Please pay special attention to this one as it might cause compatibility problems with third-party code that tries to use the svchost.exe hosting process, including third-party smart-card plugins.
• Configuring the new App Privacy setting, “Let Windows apps activate with voice while the system is locked,” so that users cannot interact with applications using speech while the system is locked.
• Disabling multicast name resolution (LLMNR) to mitigate server spoofing threats.
• Restricting the NetBT NodeType to P-node, disallowing the use of broadcast to register or resolve names, also to mitigate server spoofing threats. We have added a setting to the custom “MS Security Guide” ADMX to enable managing this configuration setting through Group Policy.
• Correcting an oversight in the Domain Controller baseline by adding recommended auditing settings for Kerberos authentication service.
• Dropping the password-expiration policies that require periodic password changes. This change is discussed in further detail below.
• Dropping the specific BitLocker drive encryption method and cipher strength settings. The baseline has been requiring the strongest available BitLocker encryption. We are removing that item for a few reasons. The default is 128-bit encryption, and our crypto experts tell us that there is no known danger of its being broken in the foreseeable future. On some hardware there can be noticeable performance degradation going from 128- to 256-bit. And finally, many devices such as those in the Microsoft Surface line turn on BitLocker by default and use the default algorithms. Converting those to use 256-bit requires first decrypting the volumes and then re-encrypting, which creates temporary security exposure as well as user impact.
• Dropping the File Explorer “Turn off Data Execution Prevention for Explorer” and “Turn off heap termination on corruption” settings, as it turns out they merely enforce default behavior, as Raymond Chen describes here.

In addition, although we have not changed the draft baseline at this time, we are considering dropping the enforcement of the default behavior of disabling the built-in Administrator and Guest accounts. The proposal is discussed in more detail below and we would very much like to get feedback before we proceed with any change.

Dropping the password expiration policies.

There’s no question that the state of password security is problematic and has been for a long time. When humans pick their own passwords, too often they are easy to guess or predict. When humans are assigned or forced to create passwords that are hard to remember, too often they’ll write them down where others can see them. When humans are forced to change their passwords, too often they’ll make a small and predictable alteration to their existing passwords, and/or forget their new passwords. When passwords or their corresponding hashes are stolen, it can be difficult at best to detect or restrict their unauthorized use.

Recent scientific research calls into question the value of many long-standing password-security practices such as password expiration policies, and points instead to better alternatives such as enforcing banned-password lists (a great example being Azure AD password protection) and multi-factor authentication. While we recommend these alternatives, they cannot be expressed or enforced with our recommended security configuration baselines, which are built on Windows’ built-in Group Policy settings and cannot include customer-specific values.

This reinforces a larger important point about our baselines: while they are a solid foundation and should be part of your security strategy, they are not a complete security strategy. In this particular case, the small set of ancient password policies enforceable through Windows’ security templates is not and cannot be a complete security strategy for user credential management. Removing a low-value setting from our baseline and not compensating with something else in the baseline does not mean we are lowering security standards. It simply reinforces that security cannot be achieved entirely with baselines.

Why are we removing password-expiration policies?

First, to try to avoid inevitable misunderstandings, we are talking here only about removing password-expiration policies – we are not proposing changing requirements for minimum password length, history, or complexity.

Periodic password expiration is a defense only against the probability that a password (or hash) will be stolen during its validity interval and will be used by an unauthorized entity. If a password is never stolen, there’s no need to expire it. And if you have evidence that a password has been stolen, you would presumably act immediately rather than wait for expiration to fix the problem.

If it’s a given that a password is likely to be stolen, how many days is an acceptable length of time to continue to allow the thief to use that stolen password? The Windows default is 42 days. Doesn’t that seem like a ridiculously long time? Well, it is, and yet our current baseline says 60 days – and used to say 90 days – because forcing frequent expiration introduces its own problems. And if it’s not a given that passwords will be stolen, you acquire those problems for no benefit. Further, if your users are the kind who are willing to answer surveys in the parking lot that exchange a candy bar for their passwords, no password expiration policy will help you.

Our baselines are intended to be usable with minimal if any modification by most well-managed, security-conscious enterprises. They are also intended to serve as guidance for auditors. So, what should the recommended expiration period be? If an organization has successfully implemented banned-password lists, multi-factor authentication, detection of password-guessing attacks, and detection of anomalous logon attempts, do they need any periodic password expiration? And if they haven’t implemented modern mitigations, how much protection will they really gain from password expiration?

The results of baseline compliance scans are usually measured by how many settings are out of compliance: “How much red do we have on the chart?” It is not unusual for organizations during audit to treat compliance numbers as more important than real-world security. If a baseline recommends 60 days and an organization with advanced protections opts for 365 days – or no expiration at all – they will get dinged in an audit unnecessarily and might be compelled to adhere to the 60-day recommendation.

Periodic password expiration is an ancient and obsolete mitigation of very low value, and we don’t believe it’s worthwhile for our baseline to enforce any specific value. By removing it from our baseline rather than recommending a particular value or no expiration, organizations can choose whatever best suits their perceived needs without contradicting our guidance. At the same time, we must reiterate that we strongly recommend additional protections even though they cannot be expressed in our baselines.

Proposal: Dropping the enforced disabling of the built-in Administrator and Guest accounts

To keep baselines useful and manageable, we tend to enforce secure defaults for policy settings only when 1) non-administrative users could otherwise override those defaults, or 2) misinformed administrators are otherwise likely to make poor choices about the setting. The proposal asserts that neither of those conditions are true regarding enforcing the default disabling of the Administrator and Guest accounts. Note that removing these settings from the baseline would not mean that we recommend that these accounts be enabled, nor would removing these settings mean that the accounts will be enabled. Removing the settings from the baselines would simply mean that administrators could now choose to enable these accounts as needed.

The built-in Guest account. The Guest account (RID -501) is disabled by default on Windows 10 and Windows Server. Only an administrator can enable the Guest account, and an admin would presumably do so only for a valid reason such as for a kiosk system.

The built-in Administrator account. The local Administrator account (RID -500) is disabled by default on Windows 10 but not on Windows Server. When installing Windows 10, Windows Setup prompts you for a new account which becomes the primary administrative account for the computer. By contrast, Windows Server’s setup prompts you for a new password for the Administrator account. The main differences between the built-in -500 Administrator account (when enabled) and a custom administrative local account are 1) the -500 account is not subject to account lockout, account expiration, password expiration, or logon hours; 2) the -500 account cannot be removed from the Administrators group; and 3) that by default the -500 account always runs with full administrative rights without UAC prompts, including over the network. This third difference can be removed (as our baselines always do) by enabling the security option, “User Account Control: Admin Approval Mode for the Built-in Administrator account.”

The proposed recommendations for administrative local accounts include:

• You can choose not to have any administrative local accounts enabled and to administer domain-joined systems only with domain accounts.
• If you choose to use local accounts for computer administration, you should have only one administrative local account enabled per computer. With the proposed change in the baseline, you could choose to use the -500 Administrator account or a custom account, according to your needs. (Note that if you rely account lockout for defense against password-guessing attacks, you should not enable the -500 account.)
• The administrative local account’s password should be strong and should be different from the same account’s password on every other computer. We recommend the Local Administrator Password Solution (LAPS) or a similar tool to ensure that passwords are random and strong. LAPS can manage the password of the -500 account or a custom named local account. Note also that LAPS’ password-expiration enforcement is independent from Windows’ password-expiration mechanism, and always applies to whatever account LAPS manages.
• Renaming the Administrator account is perfectly fine but is “security by obscurity.” Renaming is easy to do through Group Policy and doing so can mitigate some threats, but it’s less than a speedbump against other threats.

日本マイクロソフト株式会社 (本社: 東京都港区) は、ゴールデン ウィーク期間中の 2019 年 4 月 27 日 (土) から 2019 年 5 月 6 日 (月) まで、Xbox One 本体を 5,000 円 (税抜) 引きで販売する「Xbox One 本体どれでも 5,000 円 OFF セール キャンペーン」を実施します。

「Xbox One 本体どれでも 5,000 円 OFF セール キャンペーン」対象製品

* 現在予約受け付け中の『Xbox One S 1 TB All Digital Edition』は対象外です。
* お客様の購入価格は、販売店により決定されますので、販売店にお問い合わせ下さい。
* すべての現在販売中の Xbox One 本体単体製品、ゲーム同梱本体製品を含みます。
* 本キャンペーンの実施有無については販売店にお問い合わせください。

その他、現在発売中のすべての『Xbox One』本体および基本情報については製品サイトをご参照ください。

Xbox One 製品サイト

• Xbox One 本体とセット
• Xbox One X 製品情報
• Xbox One S 製品情報

執筆者: Bryan McCutchan (Principal Program Manager, Azure Global SAP Deployment Engineering)

このポストは、2019 年 4 月 23 日に投稿された Migrating SAP applications to Azure: Introduction and our partnership with SAP の翻訳です。

25 年以上前になりますが、マイクロソフトのビル・ゲイツと SAP 創業者の 1 人であるハッソ・プラットナー氏は、両社のパートナーシップ締結のために会合を開き、それ以来、長きにわたって協力関係を築いてきました。当時の話の中心は、SAP の SAPGUI デスクトップ クライアントの主要オペレーティング システムとして Windows に何ができるのかという点でした。そしてその数年後には Windows NT がリリースされました。すると話題は、SAP R/3 の実行に最適なサーバー オペレーティング システムとして何ができるかということに移りました。その後 1996 年に入ると、マイクロソフトは Windows NT と SQL Server を基盤とした独自の SAP プロジェクトを開始しました。その後もあらゆる規模の SAP のお客様のニーズに応えながら、進化を続ける SAP とのパートナーシップに力を注いできました。

今日では、Fortune 500 企業の 90% が Microsoft Azure を利用し、Fortune 500 企業の約 80% が SAP ソリューションを運用しています。この現状を見ると、マイクロソフトと SAP が今後取り組むべきテーマは、Azure での SAP の運用であることがわかります。2016 年の SAPPHIRE NOW カンファレンス (英語) では、マイクロソフト CEO のサティヤ・ナデラと SAP CEO のビル・マクダーモット氏は壇上で、SAP と Azure における進展について、中でも SAP HANA on Azure Large Instances のリリースを中心に話を展開しました。当時、大規模な SAP 環境を持つお客様との会話は、SAP on Azure に関するベーシックな話題にほぼ終始していました。しかしその後、M シリーズ仮想マシン (～ 4 TB) や SAP HANA Large Instances (～ 20 TB) をリリース (英語) し、SAP Cloud Platform、SAP HANA Enterprise Cloud on Azure、Active Directory シングル サインオン (SSO) のサポート (英語) を提供し、昨年には M シリーズの大サイズ (～ 12 TB) のリリース計画を発表 (英語) すると、内容の薄かったお客様との会話も進化し、SAP on Azure の生産的な活用方法といった深いものへと変わっていきました。

マイクロソフトが 効果的な SAP on Azure 展開をデモで紹介したり、Azure Site Recovery (ASR) や可用性ゾーンなどの機能を備えたミッション クリティカルなクラウド プラットフォームとして Azure を進化させてきたことで、SAP の運用先として Azure を選択するお客様はますます増えてきました。経営陣レベルでも技術者レベルでも、お客様とお話しする際は、SAP on Azure のコスト面でのメリット (設備投資から運用コストへの移行、Azure 予約インスタンスの活用など) だけでなく、スケーラビリティ、柔軟性、セキュリティといったその他の側面についても時間をかけて説明しています。

スケーラビリティの一例として、SAP のお客様は一般的に月末の会計処理のタイミングでコンピューティング容量の使用が多くなりますが、その際に SAP 環境を拡張でき、終了後は速やかに通常運用のサイズに戻すことができます。また、柔軟性や俊敏性の例として、お客様の SAP BASIS 担当チームとの間でよく話題に上る課題は、SAP 環境用の新しいハードウェアを注文、プロビジョニングする際に従っている現行のオンプレミス プロセスです。このオンプレミス プロセスは、お客様の規模などによって異なりますが、数か月から数週間もかかることがあり、その間 SAP アプリケーション担当チームはプロジェクトの途中で待たされることになります。SAP on Azure なら、共有イメージなどの新機能や、Terraform、Ansible、Puppet、Chef といった自動化機能を活用して SAP を迅速にプロビジョニングできるため、より高速で確実なプロビジョニング プロセスを実現できます。

また、SAP のお客様は、SAP S/4HANA 環境の初期デプロイに、構築済みのイメージを Azure サブスクリプションにコピーおよび展開できる SAP Cloud Appliance Library (CAL、英語) を活用しています。たとえば、SAP S/4 プロジェクトの設計フェーズでは、SAP CAL で SAP Model Company をデプロイすることが珍しくなくなりました。この方法なら S/4HANA 実装を展開した後に、それを参考にして独自の S/4 カスタム実装をすぐに開始できるため、アプリケーション担当チームにとって便利です。

開発周りでは、SAP Cloud Platform on Azure (英語) などのソリューションを通じて SAP 開発者にとっての柔軟性を高めてきました。その結果、Azure を利用して SAP ERP データと同じリージョンに開発環境を配置することで生産性を高め、SAP ERP データに低レイテンシでアクセスし、アプリケーションのパフォーマンスを高められるようになりました。これらは、Azure のプラットフォーム サービスによって実現されています。Azure Event Hubs ではイベント データが処理され、Azure Storage では無制限かつ低コストでストレージを利用できます。また、感動的なのは、世界最古の老舗糸メーカーである Coats (英語) のようなお客様も Azure サービスを活用していることです。IoT (モノのインターネット) 機能などを Azure 上の同社の SAP 環境と統合し、工場で活用しています。

セキュリティおよびコンプライアンス面では、マイクロソフトはセキュリティ関連の研究開発に一般企業では難しい年間 10 億ドル超という巨費を投じています。これにより Azure Security Center (英語) などの独自のセキュリティ機能を Azure に持たせ、政府機関や業界の定めるコンプライアンス基準を満たすことで、信頼できるクラウド プロバイダーとしての地位を確立しています。

こうした流れの一環として、今後 3 週にわたり、SAP on Azure テクニカル ブログ シリーズを公開することにしました。これは、今年オーランドで開かれる SAPPHIRE NOW カンファレンスに先駆けての取り組みです。また、SAP 用のクラウド プラットフォームに Azure を採用するお客様の増加により、さらに詳細な技術情報を求める声が増えてきたことも理由の 1 つです。マイクロソフトの Azure グローバル カスタマー アドバイザリー チーム (AzureCAT) に、新たに AzureCAT SAP デプロイメント エンジニアリング チームが創設されたのもそれが理由です。このチームは主に大規模で複雑な SAP 環境を Azure で運用されているお客様を対象としています。こうしたお客様と連携し、SAP 関連のフィードバックをよりダイレクトに Azure のエンジニアリング チームに伝えることで、SAP on Azure のテクニカル ロードマップのさらなる充実を図り、あらゆる規模の SAP のお客様に最善の機能を提供できるようになると考えています。

SAP on Azure テクニカル ブログ記事の 1 本目 (英語) は同僚の Will Bratton が担当しました。内容は、Azure に SAP をデプロイして実行するにあたっての技術設計上の考慮事項 (セキュリティ、パフォーマンス、スケーラビリティ、可用性、回復性、運用、効率性など) についてです。

翌週は同僚の Marshal Whatley が、SAP ERP と SAP S/4HANA の Azure への移行について、マイクロソフト内部の SAP 実装 (英語) が Azure に移行され、さらに S/4HANA へ移行されていることを踏まえて詳しく解説します。その翌週は同じく同僚の Troy Shane が担当し、SAP BW/4HANA の移行と、今日または近い将来の大規模アーキテクチャでの Azure NetApp Files を使用した BW/4HANA の最適なデプロイ方法について取り上げます。

現在 SAP on Azure をご利用のすべてのお客様に、Azure を選んでいただいたことを心から感謝いたします。SAP のミッション クリティカルなクラウド プラットフォームとして、この先も皆様のニーズにお応えしていきたいと思います。また、Azure のご利用を検討されているその他の SAP のお客様は、ご不明な点がございましたら、ぜひ SAPPHIRE NOW カンファレンスなどの機会にお尋ねいただければ幸いです。

"New in AI" では、ビジネスや社会の変革に向けて、マイクロソフト AI を活用いただいている世界各地の事例を紹介します。

AI による変化の風

AI でつくる高品質牛乳

オーストラリアは乳製品の輸出量世界第 3 位の酪農大国です。先日、同国企業の ACM が、ヒューマンエラーと二次汚染のリスク軽減のため、機械学習を利用した牛乳加工と製造施設のハイテク化に 5,500 万米ドルを投資しました。同社は Azure Cognitive Services とデータインサイトを活用して牛乳の品質を最適化および、残業代を約 10 万ドルの削減、さらに、破棄される牛乳による環境コストの削減に成功しました。

この記事を読む（リンク先のページは英語です）

風力発電機のメンテナンスに AI を活用

120 メートルもの高さの塔と 22 階建ての建物の高さに及ぶ回転翼を備えた風力発電機は、エンジニアリングによって作り上げられた偉大な発明品です。しかし、風力発電機のメンテナンスは、技術者が回転翼のひび割れや欠陥の写真を撮る必要があるため、非常に危険で時間のかかる作業です。この問題を解決するために、スペインのシーメンスガメサ・リニューアブル・エナジー株式会社は AI 搭載のドローンを活用するデジタル ソリューションに着目しました。このソリューションでは、ドローンが 20 分ほどで回転翼の写真を 400 枚撮影し、Azure AI がこの画像をもとにわずか 34 秒で発電機の正確なモデルリングを行います。手動で同じ作業をした場合、かかる作業時間は 4 ～ 6 時間です。

この記事を読む（リンク先のページは英語）

AI で自動車にコネクテッドサービスを提供する

世界のテレマティクス市場は、2024 年までに 1,300 億米ドルに達すると予測されています。ルノー・日産自動車・三菱自動車は、その成長の可能性にチャンスを見出し、アライアンス インテリジェント クラウドの発売を発表しました。3 社は、マイクロソフトのクラウド、AI、および IoT テクノロジーを活用して、メンバー企業が持つ 200 におよぶ市場においてコネクテッドサービスを提供します。データ駆動型プラットフォームにより、高度な AI および分析シナリオが可能になり、新しいイノベーションの開発が加速します。

この記事を読む（日本語）

Read more Manufacturing Stories :

• 製造業における AI 採用が、競争力をほぼ倍に（日本語）
• Piramal Glass は IoT とクラウドで製造業にリアルタイム インサイトをもたらす
• AI の要点: 台湾の製造業界に、次は何が起こる？
• AI がどのようにガソリンスタンドを建設し、シェルの世界的なエネルギービジネスを変革するか
• 製造業:  IoT ソリューションで問題発生を事前に予測する
• 独ティッセンクルップ社がデジタル ツイン テクノロジーで築くインテリジェント ビルディング

本ページのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。正式な社内承認や各社との契約締結が必要な場合は、それまでは確定されるものではありません。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。

バックナンバーはこちら

On April 8th, we shipped the first Dev and Canary channel builds of the next version of Microsoft Edge, based on the Chromium open-source project. In this post, we'll take a look at the Edge Insider Channels and their differences.

The new Microsoft Edge builds are available through preview channels, which we're calling “Microsoft Edge Insider Channels.” The first two channels, Canary and Dev, are available to download and try at the Microsoft Edge Insider site. These channels are available on all supported versions of Windows 10, with more platforms coming soon.

The Canary channel will be updated daily, and the Dev channel will be updated weekly. You can also choose to install multiple channels side-by-side for testing, as they will have separate icons and names so you can easily tell them apart.

The Canary channel is truly the bleeding edge, so you may discover bugs before we’ve had a chance to discover and fix them. If you’re eager for the latest changes and don’t mind a bug or two, this is the channel for you.

If you prefer a build with slightly more testing, you might be interested in the Dev channel, which is the best build of the week from the Canary channel. We look at several sources, including user feedback, automated test results, performance metrics, and telemetry, to choose the right Canary build to promote to the Dev channel. We expect most users on Insider builds will be on the Dev channel.

We will soon be introducing the Beta and Stable channels. The Beta channel is a significantly more stable release and will be a good target for Enterprises and IT Pros who are interested in trying out the next version of Microsoft Edge.

We are not changing the existing version of Microsoft Edge installed on your devices at this time – it will continue to work side by side with the builds from any of the Microsoft Edge Insider Channels.

Chromium

When we initially announced our decision to adopt Chromium as the foundation for future versions of Microsoft Edge, we published a set of open source principles and declared our intent to contribute to the Chromium project to make Microsoft Edge and other Chromium-based browsers better on PCs and other devices.

While we will continue to focus on delivering a world class browsing experience with Microsoft Edge’s user experience and connected services, when it comes to improving the web platform, our default position will be to contribute to the Chromium project.

Our early contributions include landing over 300 commits into the Chromium project since we joined this community in December.

Accessibility

We are committed to building a more accessible web platform for all users. Today, Microsoft Edge is the only browser to earn a perfect score on the HTML5Accessibility browser benchmark, and we’re hoping to bring those contributions to the Chromium project and improve web experiences for all users.

• Modern accessibility APIs - To enable a better accessibility experience for screen readers, like Windows Narrator, magnifiers, braille displays, and other accessibility tools, we’ve shared our intent to implement support for the Microsoft UI Automation interfaces, a more modern and secure Windows accessibility framework, in Chromium.
• High contrast - To ensure our customers have the best readability experience, we’re working in the W3C CSS working group to standardise the high-contrast CSS Media query and have shared our intent to implement it in Chromium. This will allow customers to use the Windows Ease of Access settings to select their preferred colour contrast settings to improve content readability on Windows devices.
• HTML video caption styling - We’ve partnered with Chromium engineers to land support for Windows Ease of Access settings to improve caption readability on Windows 10.
• Caret browsing - For customers who use their keyboard to navigate the web and select text, we’ve shared our intent to implement caret browsing in Chromium.

We’re starting to work with our Chromium counterparts to improve the accessibility of native web controls, like media and input controls. Over time we expect this work will help Chromium earn a perfect score on the HTML5Accessibility browser benchmark.

While we’re participating in the Chromium open source project, we still believe the evolution of the open web is best served though the standards communities, and the open web benefits from open debate from a wide variety of perspectives.

We are continuing to remain deeply engaged in standards discussions where the perspectives of vendors developing different browsers and the larger web community can be heard and considered. You can keep track of all Microsoft explainer documents on the Microsoft Edge Explainers GitHub.

Learn More

• Be sure to try out the preview today.
• Keep up to date with Edge announcements on the official Microsoft Edge blog.
• Try something new on Microsoft Learn.

En la escuela Kaenoisuksa, en Chiang Mai, Tailandia, enfrentamos el reto singular de llevar educación musical a cerca de 600 estudiantes que no tienen el beneficio de tener instrumentos reales para practicar. Para agregar a esta complejidad, nuestro cuerpo de estudiantes es una diversa mezcla de alumnos Shan, Yunnan y Lahu que todos los días llevan al aula un diferente conjunto de valores culturales y técnicas de aprendizaje. Nuestro plan de estudios tiene que ser ágil si va a atender todas sus necesidades particulares.

Como profesor de música y artes dramáticas de la escuela, es mi labor encontrar soluciones educativas que den la nota para mis estudiantes. En el smartphone común, encontré una herramienta que se adecua a la perfección a esta labor, siempre y cuando estuviera equipado con las aplicaciones correctas.

Aprender música no solo es una cuestión de saber cómo tocar esa canción en ese instrumento. A través de aplicaciones Microsoft como Office, Sway, OneNote, PowerPoint, Windows Movie Maker y otras, he tejido un plan de clase del siglo XXI que cubre un rango de temas musicales, desde teoría a técnica a historia y contexto cultural. Lo llamo Mobile Music Learning, y a través de él, mis estudiantes han aprendido tanto los fundamentos de la educación musical como el valor de la tecnología para explorar sus propias preguntas a su modo.

Cosas que funcionaron en mi aula

• Mobile VR Thrills: Mis estudiantes amaron explorar la música internacional y los videos de conciertos con aplicaciones como WITHIN y YouTube VR, que ayuda a convertir la pantalla de tu teléfono en una diadema de realidad virtual. El acceso a videos musicales, desde óperas en Londres a rutinas de baile indonesio en Bali, sembró en ellos la curiosidad de hacer preguntas sobre instrumentos, danza y otros elementos culturales que llevaron a discusiones dinámicas durante la clase.
• Strum Your Screens: Innumerables aplicaciones convertirán su teléfono en un instrumento de la vida real, lleno de teclas, cuerdas, cubiertas o cualquier otro medio análogo de su elección para hacer música. Esto permitió a los estudiantes poder tocar cuando antes no lo hubieran podido hacer. Aún mejor, lo pueden hacer desde casa, mucho después de que la clase haya terminado, y en casi cualquier instrumento que se les ocurra.
• Tech Does Double Duty: Por supuesto que quiero que mis estudiantes aprendan educación musical, pero a través de esta, también quiero que aprendan fluidez tecnológica. Emergen a un mundo donde el éxito dependerá de su capacidad de navegar en herramientas tecnológicas con confianza. Emplear aplicaciones integradas como Microsoft Sway, Word, PowerPoint y Windows MovieMaker para explorar, compartir y presentar el material les ayuda a construir esa confianza sobre la marcha.

Practicar algún instrumento en un smartphone podía parecer como un concepto nuevo, pero para mis estudiantes, la familiaridad con los dispositivos móviles significa que llevaron más confianza a las lecciones iniciales que la que llevarían a una clase con instrumentos tradicionales. La portabilidad de nuestros dispositivos también los impulsó a continuar por su cuenta con la exploración de las lecciones una vez que la clase haya finalizado.

Al aplicar las herramientas tecnológicas con las que ya se sienten familiares, invité a mis estudiantes a explorar, y en última instancia a sintetizar el tema en cuestión de una manera que se sintiera natural para ellos como nativos digitales. El resultado no sólo fue una recién encontrada apreciación por la educación musical sino también el fomento de un diálogo rico e informado sobre otros temas relacionados.

El plan de estudios Mobile Music Learning que cree es poco más que una colección de aplicaciones de software de Microsoft que utilizamos a diario. Cada una de las aplicaciones brinda una herramienta importante y específica. Aunque cuando se combinan en sinfonía, logran una armonía que es mayor a la suma de sus partes únicas. Para mis estudiantes, el enfoque ayudó a alimentar una curiosidad moderna e imaginativa que hizo al plan de estudios más atractivo y al grupo de discusión más significativo.

¿Están listos para desbloquear el aprendizaje ilimitado para sus estudiantes? Vean nuestras herramientas para educadores. ¿Ya han comenzado a experimentar la diferencia en su aula? ¡Compartan su historia de agentes de cambio con nosotros!

click for english version

Máte projekt, ve kterém chcete využít umělou inteligenci (AI) a týká se oblastí pomoci lidem se znevýhodněním nebo životního prostředí? Potřebujete pomoct projekt nakopnout, potkat se s AI konzultanty a poradit se o vašem projektu a získat pro projekt technologickou grantovou podporu od Microsoftu?

Přihlaste svůj projekt na HACKAITHON!

Na akci se mohou přihlásit jak neziskové organizace tak komerční startupy či neformální skupiny, pokud jejich projekt spadá do jedné z těchto kategorií:

• Život bez bariér: projekty, které pomáhají s inkluzivním zaměstnáváním, vykonáváním běžných denních činností či s komunikací lidí se znevýhodněním
• Životní prostředí: projekty, které se zabývají udržitelným zemědělstvím, podporou biodiverzity, ochranou vodních zdrojů a bojem proti klimatickým změnám.

Akce je určena pro  projekty, které již mají alespoň hrubou strukturu a chtějí buď pomoci nastartovat nebo zkonzultovat obsah projektu a jeho technologickou část. Tyto projekty také mohou od společnosti Microsoft získat podporu při adaptaci AI technologií. Prostřednictvím programu Umělá inteligence pro dobrou věc poskytují finanční prostředky, technologie a odborné poradenství.

Akci HACKAITHON pořádá TechSoup Česká republika ve spolupráci s Microsoft, protože chceme společně pomoci prospěšným projektům, které využívají umělou inteligenci a ukázat tak, že i nejnovější technologie mohou být prospěšné naší společnosti.

Akce proběhne 20. května v pražských prostorách Microsoft (Vyskočilova 1561/4a, 140 00 Praha 4).

Program akce:

----------------

08:00 – 09:00 Registrace, networkingová snídaně

09:00 – 10:00 Zahájení a prezentace Microsoft AI technologií - jaké nástroje Microsoft nabízí a jak jsou typicky využívány?

10:00 – 14:00 Příprava projektu – pracovní skupiny (projekt + konzultanti) definují projekt a jeho technologickou architekturu se zaměřením na AI

12:00 – 14:00 oběd formou bufetu (paralelně s programem, přestávky necháme na vás)

14:00 – 15:00 Workshop: Microsoft grant Umělá inteligence pro dobrou věc - zjistěte, na co můžete získat grant a jak postupovat

15:00 – 17:00 Příprava grantové žádosti – pracovní skupina připraví pro projekt grantovou žádost

17:00 – 21:00 volný program – pracovní skupina může dále pokračovat v přípravě projektu či grantové žádosti pokud bude potřeba

17:00 – 18:00 večeře formou bufetu (paralelně s volným programem)

----------------

Přihlaste svůj projekt a dejte nám vědět, jaké konzultanty či jakou jinou pomoc potřebujete. Konzultanty s vámi propojíme ještě před akcí, abyste se na HACKAITHONU mohli již plně soustředit spolu s nimi na svůj projekt. Na akci pozveme 8 přihlášených projektů. Přihlášky posílejte do 7. května.

Více informací o konkrétních oblastech podporovaných společností Microsoft najdete zde:

• Umělá inteligence pro život bez bariér
• Umělá inteligence pro životní prostředí

Nejste si jistí, zda se váš projekt na akci hodí? Chcete vědět o akci více informací? Ozvěte se garantce za naši organizaci:

Radka Bystřická
+420 721 360 547
radka.bystricka@sdruzenivia.cz

Jste konzultant a máte zájem o zapojení do HACKAITHONU?
Vyplňte tuto konzultantskou přihlášku.

Osobní údaje, které nám v rámci projektu poskytnete budeme zpracovávat dle pravidel uvedených zde.